【資産運用】投資をするなら米国株が最強すぎて絶対におすすめな理由

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こんにちは、ぽんくろです。

米国市場は世界最大の株式市場です。ニューヨーク証券取引所(NYSE)とナスダック(NASDAQ)を合わせると、世界の株式時価総額の約40%を占めています。

金融のグローバル化が進んだ現代においては、米国株の動きは世界の株式市場にも大きな影響を与えるため、投資を行う際には必ず押さえておく必要があります。

この記事ではそんな米国株への投資がどうして最強なのかを説明していきたいと思います。

米国株の圧倒的なパフォーマンス

右肩上がりで高値を更新し続けている

米国株は基本的には右肩上がりで上昇しています。次の図は米国の代表的な株価指数であるS&P500の長期チャートです。縦軸は対数表示になっています。

http://www.multpl.com/ より

S&P500指数は過去30年のうち年次リターンがマイナスだったのは8回だけで、残りの22回はプラスで終わっています。ちなみに配当金まで考慮するとマイナスの年は5回になります。

また、株価暴落は10年に1度の周期で発生すると言われたりしますが、米国市場は過去すべての暴落を克服して高値を更新し続けています。

円換算ベースで日本株と比較すると

「いやいや、外国株は為替リスクがあるから日本人なら円換算ベースで見ないと」という方もいるかもしれないため、円換算して日本株と比較したのが次の図です。

第2次安倍政権の誕生した2012年12月末=100として指数化しています。
アベノミクスによって日本株は長い低迷から復活を果たしましたが、米国株は同期間をそれ以上のペースで上昇しています。

米国は今後も成長が期待できる

米国の人口はこれからも伸びる

米国のGDPを構成する要素のうち個人消費は約70%を占めており、人口動態は今後の経済成長を予測する上でも重要なファクターになります。

移民国家である米国は先進国の中では今後も継続的に人口の増加が見込まれる数少ない国のひとつです。次の図は国連による今後の米国の人口予測です。

国際連合のウェブサイトより

左の図が総人口の推移を示しており、予測の中央値(青のライン)で見ると将来はわずかに伸びが鈍化していくものの、これまでと遜色ないペースで伸びていくことが読み取れます。

また、年齢層別に見たときに15-64歳の人口(右図の赤のライン)が伸びていることも重要です。この年齢層は生産年齢人口と呼ばれ、生産活動の中心であると同時に消費活動の中心でもあります。

この年齢層が伸びていることにより、米国ではこれからも経済規模が順調に拡大していく可能性が高いと考えられます。

米国はGDPの伸びも結構すごい

PwCによる2050年までのGDP推計をもとに、各国のGDPが将来どのように推移していくかを確認してみましょう。次の図は米国と主要先進国との比較です。

PwCによる調査レポート「2050年の世界」の特設サイトより

2016年時点でも米国は飛び抜けた存在ですが、米国とそれ以外の差は2050年に向けてどんどん拡大していきます。米国と日本の比率は2016年には3.8倍でしたが、2050年では5.0倍になっています。まあ、日本の成長力が無さすぎなせいもありますが。

次の図は世界全体のGDPランキングです。なお、購買力平価ベースなので2016年時点ですでに中国がトップに立っています。

PwCによる調査レポート「2050年の世界」より

2050年では新興国の台頭によって上位国の顔ぶれにも変化が現れてきています。その中で米国は順位こそインドに抜かれて3位に落としていますが、GDPの金額そのものは上昇しており、世界の中でもそのプレゼンスを維持しています。

米国企業はグローバル市場でも強い

S&P500企業の海外売上高比率

米国には各分野ごとに世界的な一流企業が揃っており、自国市場だけでなく世界中から収益をあげています。S&P500企業で言えばだいたい45%前後が海外市場からの収益となっています。

大和投資信託「もっと詳しく!S&P500〜S&P500指数Q&A〜」より

直近では以前より少しだけ比率が下がっていますが、これは海外で苦戦しているというよりも米国経済が好調で国内の伸びが大きい&ドル高によって換算ベースで海外売上高が目減りしてしまうといった影響によるものと思います。

アメリカ人は英語ができる

英語はグローバルビジネスの公用語です。英語圏の企業にとって、グローバル市場へのアクセスのしやすさは大きなアドバンテージになります。これもS&P500企業の海外売上高比率が高い理由のひとつにあると思います。

僕も含めて日本人の英語力は壊滅的ですから、日本企業はこの点どうしても海外では後手に回ってしまいがちですね。

米国の投資環境は世界一

米国企業は株主還元が段違い

米国では「企業の所有者は株主」という考え方が徹底されており、株主還元の姿勢が凄まじいです。直近では稼いだ利益以上に還元するというやり過ぎ感すらあるくらいです。

生命保険協会による調査「株式価値向上に向けた取り組みについて」より

内訳をみると、配当では日本企業もそれなりに健闘していますが、自社株買いでは圧倒的な差がついています。特に課税によるロスが生じる配当よりも自社株買いによる還元のほうが比率が高い点は見逃せません。

生命保険協会による調査「株式価値向上に向けた取り組みについて」より

米国では株式投資が一般にも浸透

米国では金融リテラシーを高めるために若い頃から学校のカリキュラムに金融教育が取り入れられていると言われています。それもあってか、株式投資が資産形成の手段として一般市民の間にも広く浸透しています。

次の図は、家計の金融資産の構成を日米欧で比較したものです。

日本銀行調査統計局「資金循環の日米欧比較」より

米国では株式等の構成率が全体の36.2%を占めてトップとなっており、投資信託11.8%や債券5.9%も合わせるとリスク資産への投資比率は53.9%にも達しています。

このことから、もし株価が下がれば家計に直接的なダメージが及ぶため、国の政策としても絶対に株価を下げるわけにはいかないのです。

米国株が右肩上がりな理由のひとつとして、長期的な株価上昇に向けた政策支援の影響があることは間違いありません。

総合的に見れば「米国株=最強」

長期的に見れば今後は新興国が台頭してくることが予想されています。ただ、新興国はまだまだ投資環境の面では成熟しておらず、成長性以外の点ではリスクも大きいと言えます。

少なくとも現時点や近い将来においては、成長力や環境面などを総合的に勘案して米国市場に投資しておくのがベストな選択肢だと思います。

今後、中国やインドが成長していく中で状況が変わっていく可能性はありますが、とりあえず今のところは僕の中では米国株=最強という結論になりました。

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